60年を経た核不拡散体制の虚実

ジョルジュ・ラ=ゲルト(Georges Le Guelte)
国際関係戦略研究所研究部長、パリ

訳・近藤功一、斎藤かぐみ

line

 核兵器の保有国が増加することは、それだけ危険性が高まるということだ。核兵器を抑止ではなく、根絶を目的として故意に使用する。誤って紛争が引き起こされる。敵国の施設に予防的な爆撃を加える。核兵器や核分裂性物質が犯罪組織の手に落ちる。これらもろもろの危険性である。

 つまり核の拡散は、人類の未来にとって深刻な脅威なのだ。しかし、核拡散を回避するための初期の対策は、そうした危惧から出たものではなかった。アメリカは、1942年に核兵器開発計画を開始するやいなや、ナチスドイツが最初の核爆弾保有国となるのを阻止するために、原子力エネルギーに関するあらゆる情報の開示を禁止した。この制限は、ソ連の開発作業を遅らせるために、終戦直後の時期も維持された。ソ連が水爆第一号の実験を行うと、1954年より、それまでの秘密主義に替えて「平和のための原子力」と命名された政策が推進されるようになった。この時期、核開発を望む国は、平和目的にのみ使用するという条件のもとにアメリカから技術支援を受けることができた。しかも独力で可能であれば、軍事計画を進めることも自由だった。このように包括的な国際ルールがないのをいいことに、いくつもの国が自国の軍事的野心を実現しようとした。その結果、今日核兵器を保有する8カ国のうち7カ国が、1960年には開発成功に不可欠な手段を獲得していた(1)

 包括的な不拡散政策の実施へと向かう最大のきっかけは、62年のキューバのミサイル危機だった。核兵器を保有するアメリカとソ連は、ここで第三の保有国が両者の対決に介入してきたら、もはや危機管理ができなくなることを認識した。それゆえ、核不拡散条約(NPT)の当初の主要目的は、2つの超大国がそれぞれの陣営の諸国に対する統制を維持することにあった。1968年7月1日に締結されたNPTによって、世界は2つに分けられた。一方は67年1月1日以前に核実験を行い、他国の保有を支援しない義務を負う「保有国」である(2)。他方はそれ以外のすべての諸国であり、核保有を放棄し、その義務の遵守の確認にあたる国際原子力機関(IAEA)の管理下に、自国の原子力施設を置く義務を負う。

 欠陥や弱点はあるが、NPTには不拡散に必要な手段が盛りまれている。もし文言通り適用されていれば、現在も核兵器の保有国は5カ国に留まったはずである。NPTの成功のためには、この条約を全世界的なものとする必要があった。つまり、すべての国が加盟し、完全に効果的な検証体制を敷き、そして違反があった場合には強力な措置により違反行為を終わらせ、他の国の追随を抑止することが必要であった。

 当初、多くの国がNPTを自国の主権に対する許しがたい侵害とみなした。第一の標的とされたドイツ、日本、イタリアは、初めは従うことを拒否した。70年に条約が発効したのは(3)、アイルランド、デンマーク、カナダ、スウェーデン、メキシコなどが調印したためだ。これらの国は、条約が集団的自滅の危険性を軽減する手段になると考えた国、アメリカやソ連に政治的に非常に近かった国、あるいは後日に核爆弾の製造手段を保有しようとは考えていなかった国である。初期の締約国には、イラク、イラン、シリアが含まれる。

条約外の核保有国

 流れが変わったのは70年代半ばのことである。それにはアメリカ、次いでヨーロッパで繰り広げられた反核運動の激化、そしてなにより74年のインドの第一回目の核実験の影響が大きい。世論は核の拡散が全世界にもたらす危険におびえ、また多くの国は近隣諸国が核を保有しなければ自国の安全がより高まると考えた。さらに、アメリカとソ連の圧力によってこの潮流に勢いが付き、ドイツ、日本、イタリア、スイス、オランダといった工業大国をはじめ、加盟国が急速に増加した。79年末には、加盟国は100を超えた。

 その後も加盟の流れは止まらず、冷戦が終結すると、ソ連の崩壊にもかかわらず加盟国は増大した。95年にNPTの無期限延長が決定された時点で、加盟国の数は178カ国に上っていた。

 しかしながら、大国は様々な事情から、インド、イスラエル、パキスタンを加盟に導くための努力を一切払ってこなかった。NPT加盟を拒否し続けているこの3カ国は、それゆえ条約上の義務に背くことなく核軍備を構築することができた。このような例は今日では考えられない。NPTには189カ国(4)、つまりほぼすべての国が加盟しているからだ。いかなる国ももはや国際的な義務に違反することなしに、核爆弾を製造することはできない。

 これらの加盟国の中には、70年代から80年代にかけ、明らかに軍事目的の研究計画に乗り出していたアルゼンチンとブラジルが入っている。両国は当時NPTに加盟しておらず、この核開発は国際的義務に反するものではなかった。アルゼンチンとブラジルは、90年代後半に軍事計画を放棄し、それぞれ95年と98年にNPTに加盟した。軍事計画を放棄したのは、以前よりも安全保障が確保されたからではなく、軍事政権から民主体制への交替が起こったからだった。

 70年代から80年代に、条約違反もせず、IAEAの干渉も受けずに半ダースの核爆弾を製造した南アフリカも同様だ。南アは、アパルトヘイトの廃止と91年のNPT加盟の直前に、核兵器を解体した。

 90年代半ばアメリカは、NPTを補完するために包括的核実験禁止条約(CTBT)と兵器用核分裂性物質生産禁止条約(カットオフ条約)の締結を提唱した。これらはもっぱらインドとパキスタンを狙ったものだったが、全世界的な条約の方が加盟しやすいだろうとアメリカは考えたのだった。

 問題の2つの条約は、実際、他の国にはまったく意味のないものである。184カ国はすでに核兵器放棄の義務を負っている。これらの国が製造もしていない兵器を爆発させないことを約束することに、これといった進歩などない。5つの保有国はすでに核実験を停止していた。太平洋の実験場を解体したフランスはもう核実験を再開することはできない。一方で、インドとパキスタンはそれぞれ98年に核実験を行い、軍事目的の核分裂性物質の生産を続け、この2つの条約への加盟を拒否している。

 それに、実験の禁止によって核兵器の保有が阻止されたわけではない。イスラエルは一度も核実験をしていないが、あらゆる専門家によって核兵器を保有しているものと認識されている。南アも公には一度も核実験を行っていないが、半ダースの核兵器を保有していた。パキスタンに複数の核爆弾が存在することは、98年以前でさえ疑念の余地はなかった。結局、アメリカが(自ら提唱したにもかかわらず)批准を拒否しているCTBT草案には、世論が寄せる象徴的な支持という以上の意義はないのだ。

IAEA査察団の限界

 NPT加盟国が義務を遵守しているかの検証にあたるのはIAEAであるが、その活動には初めから非常に複雑な条件が課せられていた。査察団は、IAEAとの間で自国の権利と義務を明記した個別協定を締結・批准した加盟諸国にしか赴くことができない。一例をあげると、北朝鮮でプルトニウムが生産されていた原子炉と処理施設の存在が少なくとも90年から知られていたにもかかわらず、査察団が92年4月まで北朝鮮に入れなかったのはこうした理由による。

 さらに査察団がいろいろな施設へ立ち入ることは、多くの行政上の規定によって制限される。例えば、査察団はまずビザを申請しなければならず、取得にはそれなりの時間がかかる。また査察団に滞留が認められる時間は、施設の活動内容やウランまたはプルトニウムの量に基づいて綿密に計算される。

 任務遂行に何が必要かはIAEAが明言できたはずだが、査察団が従うべき一連の規則を71年に決定したのはIAEAではなく、当時核開発が最も進んでいた諸国をはじめとする加盟国の代表団だった。これら諸国は、IAEAの管理体制によって自国の政策や産業が影響を受ける制約をできるだけ抑えようとした。こうして管理体制は、核計画が秘密裏に進められてはならないこと、民生利用に限るべきウランやプルトニウムの軍事転用だけが考えられる唯一の不正であることを前提に作られた。査察団はそれぞれの国が申告した施設へのみ立ち入ることができ、その任務は申告施設に導入された核分裂性物質がすべて平和目的で使用されているか確認することにある。その国に申告されていない施設が存在するかを検証する必要はない。

 当時の技術を考えると、こうした限界が不合理だったとは言えない。特に濃縮ウランを生産するためには、形状が特徴的で、莫大なエネルギーを消費する巨大施設が必要であった。つまりその建設と運営は、必ず探知されることになる。しかも、70年代初めの時点では、先進工業国のみが大規模な核事業を検討することが可能だった。

 これらの先進工業国は民主国家であって、情報が自由に行きかい、核軍備の保有という決定を秘密にしておくことは不可能である。IAEAの管理体制は、以上の限界を持ちながらも適切に機能してきたと言える。というのは、1945年以降いかなる核爆弾もその監視下の施設では製造されていないからだ。IAEAの管理体制は絶対確実というわけではないにしろ、現在までのところ、査察団に現場を押さえられる危険を冒してまで不正を働こうとする国を出さない程度には効果的に機能してきた。

 ところが90年から91年の湾岸戦争後にイラクで、もう数年あれば紛れもない核軍備を許しかねなかった施設が発見された。少なくとも苛酷な独裁体制の国では秘密裏の核事業が完全に可能であることが、サダム・フセインによって証明されたのだ。イラクがウラン濃縮に用いた技術は、70年代半ばにヨーロッパが採用したのと同じ遠心分離法である。この方法なら小規模の施設があれば足りる。エネルギー消費量が大幅に抑えられ、なんの変哲もない建物に見せかけることができる。現地に内通者がいなければ、諸国の諜報部門もまず探知できない。

5カ国の特権

 IAEAの管理メカニズムをこの手の不正に対処できるようにすべく、97年に追加議定書(5)が採択され、査察団の調査権が拡大された。ただし、この文書も当事国による事前の調印と批准がなければ効力がない(6)。追加議定書という新たな措置のもと、すでにIAEAはかなりの成果を上げている(7)。査察団は秘密の核事業の存在を探知する手段を得たと言ってよい。だが、これで万事解決というわけではない。よほどの幸運に恵まれないかぎり、査察団が秘密核施設の建設地を独力で突き止める可能性はきわめて低い。

 IAEAのような国際機関はスパイの溜まり場ではない。秘匿された情報を手に入れる手段がなく、対象国と交わした協定を遵守する義務を負う。施設の正確な位置をつかみ、IAEAに必要情報を提供するのはあくまで諜報機関の仕事である。

 追加議定書に調印する義務は5つの核保有国にはない。もし査察団が、例えばアメリカあるいはフランスの既知の施設群の中に新たな核軍事施設があるとの結論に達したとしても、たいしてインパクトのある発見とは言えない。しかしながらフランスは、保有国と非保有国の処遇の違いに神経質な他のEU諸国への配慮から、条件を緩和した議定書にいちおう調印だけはしてみせた。

 この5カ国については、いかなる条約も新型兵器の製造を禁じていない。核軍縮を定めたNPT第6条の精神に反するのは間違いないが、文言上は条約に反しているとは言い切れない。条約の文言はきわめて偽善的なことに、核軍備の縮小と全面的かつ完全な軍備縮小の間に一定の関連を持たせているからだ。かれこれ40年近くにわたり、通常兵器の最大の輸出国でもある5つの核保有国は、全面的な軍縮の促進に乗り出そうとせず、この方面での進歩がないことを理由として、核軍縮の義務をふてぶてしくも無視してきた。

 アメリカは新型核兵器の製造を繰り返し示唆している。新型核兵器の製造は、過去数十年にわたり、あの手この手で事業拡大の口実を探してきた兵器メーカーの悲願である。このプロジェクトに実戦上の意義はまったくないが、人々の関心がそこに集中したせいで、2002年1月の核態勢見直し(NPR)に盛り込まれた遙かに重要な変革が完全に見過ごされてきた。特に注目すべきは、核兵器がアメリカの軍備の中で特殊なものではなくなり、攻撃兵器全般の一部として組み込まれたこと、したがって大統領が独自の判断により、遂行すべき任務の性質に応じて他の兵器と同様に使用できるようになったことだ。

 NPRには、近々定年を迎える世代に替わる兵器専門家を新規採用すると記されている。大陸間ミサイルは2020年、潜水艦は2030年、爆撃機は2040年に交換期が来るからだ。つまりアメリカの核軍備の耐用年数は無限、少なくとも今世紀末までは確実ということになる。

 ある国が義務を守らなかったことが確認された場合、IAEAは国連安保理に問題を付託する。違反行為を終わらせるのに必要な措置は安保理だけが取ることができる。国連は過去に二回、核不拡散の義務違反事件を処理したが、そこからどのような教訓を引き出すべきかはなんとも言えない。イラクの場合、秘密事業が初めて発覚したのは湾岸戦争後の1991年だ。軍事的に敗北し、安保理の課す条件を飲まざるを得ない状況であり、IAEAは違法に建設された施設をことごとく取り壊すことができた。

不拡散不要論の出現

 朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)も92年に、条約上の義務に違反した証拠を突き付けられた。同国はほどなく、あらゆる制裁は戦争行為とみなすと表明した。中国は、危機の解決には交渉の道しかないことを説得すべく奔走した。朝鮮半島で戦争が勃発すれば韓国に多大な犠牲者が出ることが危惧されるなかで、中国政府がこうした姿勢で臨んだ結果、94年に米朝合意が成立を見た。韓国が北朝鮮国内に二基の巨大原発を建設し、引き換えに北朝鮮は核事業を停止するとの内容である。この合意は2002年末にアメリカが放棄を決定するまで維持された。北朝鮮はNPTを離脱し、IAEAの査察団を追放し、半ダースの兵器製造に必要なプルトニウムを分離した。そして数カ月後、核兵器の保有を公言した。

 アメリカの大統領が意味もなく凄んでみせたのを別として、北朝鮮の一連の行動は、安保理諸国にもその他諸国にも、これといった反応を呼ばなかった。以後は中国の要望に添って、南北両国とアメリカ、中国、日本、ロシアによる協議が続けられてきた(8)。2005年9月19日に採択された共同声明で、北朝鮮は核計画の放棄を約束し、他の5カ国は見返りにエネルギー分野での支援と安全上の保証を確約した。だが、なにかにつけて態度を変える北朝鮮は、翌日にはもう合意に揺さぶりをかけ、核エネルギーの平和利用の権利を承認するよう要求し、次いで姿勢を軟化させた。9月30日、IAEAはこの合意を額面通りに受け止めたうえで、核兵器を放棄するという北朝鮮の意思表示を139カ国の総意による決議でもって歓迎した。

 イランに関しては、IAEAがそう義務付けられているように条文を字句通りに解釈するならば、NPTへの違反があったとすることはできない。イランとドイツ、フランス、イギリスとの協議がまとまらず、IAEA加盟国が問題を安保理に付託するという場合、それは条文の法解釈ではなく政治的な判断に基づくことになる。

 NPTはその目標がほぼ達成されたかに見えた1995年、会議により無修正の延長が決定されたが、これ以後、不拡散政策は大きく勢いを失った。アメリカでは、核兵器の拡散を止める必要などないという主張が聞かれる。その筆頭格のネオコンによれば、アメリカはいかなる国際的義務にも縛られるべきではない。また、不拡散は冷戦の論理に属するものであり、冷戦終結後は根拠を失っていると主張する者もいる。これらの人々によれば、どの国もアメリカから買うしかない対ミサイル防衛の構築が、拡散の脅威への対策となる。さらに多数で有力と思われるのが、アメリカの同盟国による核拡散なら非難には及ばないという見解である。

 NPTはさらに激しい批判にもさらされている。5カ国に最強の兵器の保有を認め、その他の国には禁止するという体制には、以前から批判が向けられている。このような不平等な処遇はしばしば冷戦の必要悪であるとされてきたが、それもソ連の崩壊後はかなり苦しい説明になった。しかも、NPTには核軍縮の規定も含まれているのに、5つの保有国が無視しているのは偽善も甚だしい。5カ国の膨大な軍備は、他の国々に後へ続けと言っているようなものだ。

 2005年6月のNPT再検討会議は、核不拡散という思想への関心の低下が明白に表れたものだった。集まった国々は、不正を働いた国への非難を満場一致で表明するどころか、なんらの合意もないまま散会してしまった。そこに見られたのは、分裂して、熱意を失い、虚脱状態に陥った世界である。さんざん非難されてきた現行体制は、これまで一度も代替策が提案されないまま、現在でも有効に維持されている。それが将来どうなるかは、おそらく北朝鮮とイランの問題の帰趨によって決まることになるだろう。

(1) ソ連は49年に原爆、53年に水爆の実験を初めて行った。イギリスはそれぞれ52年と57年、フランスは60年と68年、中国は64年と67年である。それに加え、フランスは56年にイスラエルにディモナの原子炉と処理施設を供給しており、そこで同国の最初の核兵器の原料となったプルトニウムが生産された。カナダが55年にインドに引き渡した重水炉も同様である。
(2) 第一回目の核実験を年代別に並べると、アメリカ、ソ連(現在はロシアが継承国)、イギリス、フランス、中国の順となる。世間一般に広がっている考えとは反対に、安保理の常任理事国の地位と核保有国の地位とは一切関連がない。まだアメリカでさえ核兵器を持っていなかった1945年6月26日に調印された国連憲章に定められた常任理事国は、第二次世界大戦の戦勝国である。後者はNPT締結時に核兵器を保有していた国である。
(3) NPTの条文は、40カ国による調印と批准を条約発効の要件として規定している。
(4) 2003年1月にNPT離脱を決定した北朝鮮を除けば188カ国となるが、他の加盟国は、この決定が条約に定められた権利行使要件に合致しないことから、北朝鮮の離脱は認められないと考えている。
(5) 正式名称は「保障措置の適用に関する××国とIAEAとの協定への追加議定書」。
(6) イランは追加議定書に調印したが批准しておらず、今期の議会で承認されることはなさそうだ。イラン上層部から自主的な遵守をうたう発言が聞かれることもあるが、実際には部分的できわめて消極的な適用に留まっている。
(7) 例えば2004年には、韓国と台湾で過去にウラン濃縮技術やプルトニウム分離技術の秘密研究が行われていたことが、査察団によって確認されている。
(8) これまでアメリカは北朝鮮との二国間協議を拒否してきたが、最終的に受け入れた。


(2005年11月号)

* 随所三カ所「NTP」を「NPT」に訂正(2005年11月25日)

All rights reserved, 2005, Le Monde diplomatique + Kondo Koichi + Hiroi Junnichi + Saito Kagumi

line
表紙ページ 本紙の位置づけ 有志スタッフ
記事を読む 記事目録・月別 記事目録・分野別
メール版・お申込 読者の横顔
リンク(国際) リンク(フランス)